再生可能エネルギーの中では、太陽光発電が今後中心になっていくのは間違いない。たとえばドイツ南西部のバーデン・ヴュルテムベルク州では、社屋や工場、駐車場など新築する事業所の屋根にソーラーパネルの設置を義務付けることになった（「事業所の屋根にソーラーパネルを義務化」）。

今後新築する個人住宅の屋根にも、ソーラーパネルを設置することが義務つけられる可能性もある。

ソーラーパネルへの需要が増大するに伴い、その価格が下がっている。それでも自分で投資して購入するのはどうもと、躊躇する人もいるに違いない。

そういう人向けに、ソーラーパネルをレンタルするビジネスがはじまっている（正確には、ソーラーモジュールといったほうがいい。ただそうするとわからない人もいるので、ここではソーラーパネルとする）。

エネルギー協同組合「エネルゲノ（EnerGeno）」のレンタル・ソーラーパネル

ぼくが、そういうビジネスがあることを知ったのは、太陽光発電を主体に市民協同組合として活動するエネルギー協同組合エネルギー協同組合「エネルゲノ（EnerGeno）」の創立者の一人クノルさんと話した時だった。

クノルさんは、ソーラーパネルのレンタルビジネスが太陽光発電を今後さらに普及させる牽引車になる可能性もあるとする。クノルさんたちのように、市民協同組合で事業を行えば、一種のソーシャルビジネスだ。

ベルリンでも、若い人たちが集まってソーラーパネルのレンタル会社「エンパール（Enpal）」を起業した。同社はこれまでに、約5000件の設備を設置した。

ただレンタル・ソーラーパネルの場合、再エネで発電された電気の固定価格買取制度（FIT）の対象となるかどうかが、いま一つはっきりしない。

前述したクノルさんによると、グレーゾーンだという。異議が出たら、FIT制度から出ればいいということだった。