熱改革の主体は自治体
熱供給を再エネ化するのは、カーボンニュートラルを実現する上で一番の難題となる。その熱改革を実現するには、地元の環境と条件を熟知している自治体が中心になって熱改革計画を立案していく。同時に、熱改革のステークホルダーとなる自治体同士が熱改革情報を公開して、情報交換することも求められる。
生ゴミもおならも再エネ
農業で排出される「生ゴミ」の生物資源と家畜の糞を混合してメタンを発生させ、そのメタンガスをガスエンジンで燃焼させてバイオガス発電し、その排熱を埋設配管で地元の世帯に地域熱として供給すれば、カーボンニュートラルで熱電併給することができる。都市では残飯を回収して、バイオガス発電が可能となる。
昔は再エネで生活していた
熱供給においては、バイオマスを輸入するのではなく、住民の協力を得て、自分の生活の身の回りにある木質廃材や、森林管理のために伐採された丸太や枝、地元の庭や公園などから排出される枝など、木質の生物資源を燃料として熱供給に使うことを優先すべきだ。
空気中の熱を利用する
熱供給をグリーン化するため、ドイツではヒートポンプがボイラーの代替機として最も期待される。ヒートポンプは空気中の熱を集めて利用することから、再エネ利用とみなされる。
太陽熱を利用する
熱供給でまず考えるのは、電気や水素を使わないで熱供給する方法だ。その場合、一番手っ取り早いのは太陽熱を利用することだ。ソーラーコレクターを屋根に設置して、温水をつくり、温水を貯蔵タンクに保管して、利用する。