商店が消えていく
大手スーパーマケットの登場によって、市街では個人営業の小売店がやっていけなくなった。ショピングモールがそれにさらに拍車をかけている。
オンラインショッピングが普及するにつれ、店舗で品物を買うこと自体も減少している。
現在、新型コロナウイルスが世界で流行している。感染を防ぐため、店舗で品物を買うことも難しくなっている。この状況でも、オンラインショッピングは強い。何でも買うことができる。買った商品は宅急便で配送される。
この緊急事態において、消費者はオンラインショッピングがいかに有効で、便利なものかを自覚すると思う。オンラインショピング指向は、新型コロナウイルスで余計強くなると思う。
小売業は、益々衰退していくことが予想される。その結果、店舗で働く人材は不要となる。小売業において、たくさんの失業者が出る可能性がある。
逆に、オンラインショッピングの拡大で、品物の発送センターと宅配サービスで雇用が増える。でも発送センターは、いずれロボット化される。ここでも、労働者は不要となる。宅配サービスでも近い将来、ドローンやロボットかトラック配送に代わっていくことも予想される。ここでも、配送する労働者は不要となる。
ものづくりで、労働者が不要になることはすでに述べた。でも、ものつくりだけではない。小売業や、発送も含めた宅配サービスなどサービス産業においても、次第に人の労働が不要となる。
銀行など他のサービス業でも、同じだ。銀行の窓口業務が縮小されている。これは、銀行マンの人員削減を意味する。スーパーマーケットのレジにおいても、顧客が自分で商品のバーコードをスキャンして、支払いできるようになってきた。
これは、サービス業においても労働者が不要になってきているということだ。ぼくたちはこのサービス業の問題について、まだそれほどはっきりとは気づいていなかった。でも新型コロナウイルスの流行とともに、この問題がよりはっきりしてくると思う。
ぼくたちはどこで働けばいいのか。将来、働いて生活していける可能性はあるのか。ぼくたちは今後、益々働く場のなくなる問題に直面することになる。
この現実は、ぼくたち市民を不安にさせるだけだ。
(2020年3月19日、まさお)
関連サイト:
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