脱石炭に思う
ドイツが、脱原発に続いて脱石炭も決定しました。脱石炭は、2038年までに段階的に実現されます。法的には政権交代しても、もうこれ以上脱石炭のデッドラインを延期できないように配慮されている模様です。
産業革命から、2世紀半に渡って近代社会を築いてきた石炭の時代が終わろうとしています。最終的には、石油やガスも含め、脱化石燃料を進めなければなりません。
それは同時に、これまで何回か主張してきましたが、脱蒸気機関と脱内燃機関を追求すべきだということです。それは、われわれが産業革命から脱皮するということでもあります。
ただそれで、二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスを削減して、気候変動をストップできるわけではありません。脱石炭しても、地球の温暖化と大気汚染をすぐに抑えることができるわけではありません。脱石炭によって、環境がグリーンになると思ったら大間違いです。
脱石炭はある意味で、目先の目標を達成するにすぎません。脱石炭、さらに脱化石燃料を実現しても、われわれは経済活動、社会活動のためにたくさんのエネルギーを消費します。
エネルギーの需要は、デジタル化で益々増えています。それについては、本サイトで何回も指摘してきました。
そのエネルギーを環境に影響を与えないように供給するには、どうすればいいのでしょうか。
われわれが本当に追求しなければならないのは、経済活動や社会活動が拡大しても、エネルギー需要が増大しない社会造りです。そのためには、社会全体で省エネを徹底的に追求しなければなりません。
産業機械や家電製品には、省エネいタイプの製品がたくさんでてきました。しかしそれで、エネルギーの需要が減っているわけではありません。省エネ製品にもかかわらず、エネルギー需要はむしろ増えています。
この動きを変えなければなりません。どうすれば、エネルギーの需要を削減できるのでしょうか。そのためには、われわれの生活スタイルを換える必要も出てくると思います。自動車は、シェアして利用します。都会の移動は、公共交通と自転車を中心にします。あるいは近い将来、国内の移動が飛行機ではできなくなる可能性もあります。
そうするのは、われわれ自身のためだけではありません。将来世代のためでもあります。将来世代が、われわれが今満喫している生活環境を最低限享受できるようにしなければなりません。それなくして、世代間の公平さは確立できません。そういう形で、環境を次の世代にバトンタッチしたい。それが今、われわれに課された責任だと思います。
われわれは、そのために何かできるのでしょうか。その時、今あるものを諦めなければならないかもしれません。あるいは、今の生活スタイルを換えなければならないかもしれません。
その時、われわれはどう反応するのでしょうか。それが問われています。
2020年7月05日、まさお
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